日本の学力は世界に通用するのか？

現在の日本で問題になっている少子化

その少子化に加えて、学力の低下が騒がれています。

果たして日本の教育は世界と比べてだめなのか？

今回はそのことについて話していきます。

現在の日本の教育レベルを世界からみると

世界の教育ランキングという話題のなかでよく耳にするのは、OECDという機関ではないでしょうか。

OECD（Organisation for Economic Co-operation and Development）は経済協力開発機構の略で、本部はフランスのパリです。

OECD（オイシード）は、協力開発機構（経済協力開発機構）の略称で、1961年に設立された国際機関です。

現在、OECDには37の加盟国があり、主要な先進国であるアメリカ、カナダ、日本、ドイツ、イギリス、フランスなどが加盟しています。OECDは、加盟国間の経済政策の調整や協力、経済成長の促進、格差縮小、環境保護、国際投資の促進、教育や科学技術の振興など、停滞分野で活動が行われています。

OECDの活動には、政策に関する調査や分析、経済統計資料の収集・分析、政策提言、国際会議やワークショップの開催、政策・プログラムの支援・評価などが含まれます。OECDは、先進国のみならず、開発競争や新興国とも協力し、グローバルな課題に対する解決策の提供や持続可能な発展のための政策支援を行っています。

OECDは現在次の36か国が加盟しています。

OECDで行われている調査の中で、「より良い暮らし指標（Better Life Index）」というものがあります。

これは、国ごとの社会の状況をわかりやすく提示するための、最新の取り組みです。

この「より良い暮らし指標」では、住宅・収入・雇用・共同体・教育・環境・ガバナンス・医療・生活の満足度・安全・ワークライフバランスといった、人々の暮らしの11分野について国ごとに比較しています。

そしてこのOECDの調査の中では、各国の子供たちの学習到達度を調査するものがあり、PISA（Programme for International Assessment）と呼ばれています。

日本では2000年より導入され、それ以降3年ごとに調査に参加しています。

現在日本では、PISA調査は高校1年生（15歳児）を対象として行われています。

PISAの調査は

読解力
数学的リテラシー
科学的リテラシー
この三分野について、その習熟度を調査していますが、実施年ごとに、三つの中から一つ中心分野が設定され、その分野を特に重点的に調査します。

ちなみに、2018年のPISAではこれらの三分野に関する学習到達度調査の以外に、グローバル・コンピテンス調査が導入されました。

グローバル・コンピテンスは、国際的な課題への理解や、文化的価値観や態度を評価するものですが、この調査について日本は2018年の参加を見送っています。

PISAの調査では、学校で習得する基本的な知識も問われますが、それに加えて、それらをどのように自分たちの生活に活かすことができるか、といった、発展的な内容も出題されることが特徴です。

暗記するだけの知識をテストするのではなく、思考力や応用力が問われる自由記述問題が比較的多く出題されることが、普段のテストと大きく異なる点と言えます。

日本の教育は基本的に暗記がメインの教え方なので正直このような調査対象者はテストで戸惑うことが多いです。

 

日本の教育ではグローバルな労働市場では通用しない

たとえば、グローバルに通用するインターナショナルバカロレア（IB）で問われる能力やスキルとの違いを考えてみましょう。

日本の大学入試で問われる知識や能力は、内容の点でも言語の点でも、グローバル市場では交換される価値をほとんど持たない。

それは上記で説明したように、暗記による教育だからでしょう。

一度それをグローバルな指標（たとえばIB）に転換しない限りは無理かと。

大学入学市場で獲得できるこの象徴財（大学の知名度や威信）は、

たしかに日本での卒業後の就職市場では有利に働くだろう。

だから受験競争も生じるのだが、この象徴財はグローバルな労働市場では通用しない。

日本の就職市場自体も海外にはほとんど閉ざされていると言ってよです。

外国人の雇用と言っても、日本に留学した留学生から優れた人材を採用するに留まります。

海外から高度人材を引きつけることはできていないのです。

つまり、グローバルな労働市場にまでウィングを広げてはいないということだ（あっても海外に留学した日本人や、日本語のできる日本学の卒業生に限られる）。

結論

日本の教育では世界に通用することは現状難しい。

また、IT化も世界と比べて遅れています。

【学力向上学院　こどもの国校】では、勉強ができる子・出来ない子問わず、IT化の取り組みや社会に出た時に、日本だけでなく世界でも対応できるよう教育していきます。

お子様のことで少しでも不安のある方はご連絡ください。